気持ちのサンドバッグ

気になったことを調べて、まとめたり意見を書いたりします。あくまで個人によるエッセイなので、事実関係の確認はご自身でお願いします。

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ネット情報が充実していないとモノを手にとってもらえない

ネットは若者を強くする

今の時代、買い物をするにしても、出かけるにしても、下調べをすることが重要になっている。

これは若者が臆病者になったというわけではない。

 

  • 商店街の衰退とチェーン店の台頭、あるいは核家族化などによって地元とのつながりが薄れた。
  • スマートフォンやインターネットが雑誌やチラシに比べて、どんどん便利になっている。

 

そういった理由から、人伝(ひとづて)の情報や紙媒体よりも、ネットという電子媒体が評価されているのだろう。


地元のつながりや親子間の継承が少なくなった今、ネットが若者をたくましく支えているようだ。

 

投票先はネットで決める?

「会いに行けない」候補

例えば、今回の選挙。投票する候補を選ぶために、全ての候補の演説会に出席した人はいるだろうか? あるいは、討論会や討論番組をみただろうか?


有権者の中でも、特に若者の多くは話を聞きに行く時間がなかっただろう*1。どうせ演説会に行ったとしても、周りにいるのは高齢者だ。

若者ひとりで参加して、奇異な目で見られるかもしれないし、政治に関する知識にも自信が持てない。

後援会や支持団体の人に目をつけられるのではないかという不安もある。


演説会というのは、若者言葉でいえば、「◯◯候補無銭イベント」と言えるだろう。

しかし、若者が候補に会いに行くことは、アイドルよりもはるかにハードルが高いのが現状だ。

 

テレビを全くみない一部の若者

では、会いに行かず、自宅でテレビをみればいいのか? いや、テレビに興味がないか、テレビ自体を持っていない人もいる。


民間企業がスマートフォンアプリを通じて、18-25歳の若者に対して行った調査では、約3割の若者がテレビからは選挙の情報を得ていなかった。

prtimes.jp


どんなにテレビで政策をアピールしても、若者の3割には届かないというのは、連日テレビに出演していた政党幹部にとっては、とても残念なことだ。

これは、新聞をとっておらずセールの広告が届かなかった家庭と同じようなもので、政党幹部や候補者は貴重な機会を逃しているといえよう。

 

ネットを活用しなかった候補

例えば、私の選挙区には、SNSアカウントやウェブサイトがないなど、ネットをほとんど活用していない候補者がいた。

よく調べると、一部の政策比較サイトにはその候補の政策がかろうじて書いてあった。

しかし、ソーシャルメディア上でその候補について調べても、演説の内容などはほとんどわからなかった。


その候補がどんなに有権者の考えと合致していようとも、考えを知ることができないのでは意味がない。

新聞をとっていない人が他のスーパーに流れても、仕方のないことだ。

 

ネットを活用した買い物

商売人の目線

モノを手にとるということを表題にしたので、商品を選ぶということにも言及したい。

例えば、リアルな店舗で買い物をするとき、販売員の話を聞くことも多いだろう。

しかし、販売員の目的は、商品を売ることであり、消費者に適切な判断を仰ぐことではない。

つまり、自分に合わない商品や、不良品をつかまされる場合もある。


そのようなことが起きないためにも、消費者が自分の目線で選択をすることが必要だ。それは実店舗で買う場合も、ネットで買う場合も同じである。

 

ネットの情報

商品に関するネットの情報には大きく分けて3種類あると考えられる。

  1. 商品に関する事実(寸法などのスペック)
  2. 製造者・販売者による商品の宣伝
  3. 消費者による商品の評価


まず、商品に関する事実や商品の宣伝は、消費者一人ひとりが評価をしていく必要がある。だが、知識やノウハウのない人は、そうした評価がしづらい。

そのとき、消費者による商品の評価(=レビュー)が役に立つ。知識のある消費者による評価をさらに評価することで、知識のない消費者でも、ネット上から商品を選ぶことができる。

 

店舗の情報との違い

店舗による情報は、1人の販売員からしか得られない。しかも、その人は確実に売りたい人なので、「この商品を買って損した」という失敗談を聞くことは難しい。

しかし、消費者はたくさんおり、肯定と否定の両方の側面から評価している。その情報自体も、情報を見た別の消費者が評価を下していくことになるが、ハードルは低い。


例えば、「このパンケーキには◯◯産の××粉が使われている」という情報は、一般の消費者にとって難しい。

しかし、その情報を見て(あるいは見ずに)食べに行った先駆者が「このパンケーキはふっくらしていておいしい」と評価すれば、レビューを見た消費者も肯定的な評価を下せるはずだ。

 

ネット以外の情報格差

ネットの情報を使えば、実店舗に行かずに、あるいは行く前に商品に評価を下すことができる。

だが、その評価を下すとき、若者よりもベテランの方が圧倒的に有利である。なぜなら、ベテランは肌感覚で品物を評価できるからだ。


ベテランは使いやすい掃除機を知っているが、初めて一人暮らしをする若者はそれを知らない。

若者がネットでおいしいカボチャの見分け方を調べている間に、ベテランはネットを見ずに肌感覚で商品を選んでいる。


もちろん、ネットを通じて学習していけば、実際に経験していないベテランよりも広い知識を得ることができる。

しかし、すべての情報を吸い上げるのではなく、必要な情報を取捨選択していかないと、情報を有効に活かすことはできないだろう。

 

ネット情報がないとどうなるか?

このように、今、経験の浅い若者を強くしているのは、ネットの情報であると考えられる。

 

とはいっても、買い物におけるネットの活用は、せいぜい流行りにすぎないと思っている人もいるかもしれない。しかし、ネットの情報がなければ、店に入ることすら難しい。


チェーン店であふれた現代社会においては、個人の経営する店舗に入ることはとてもハードルが高い。

そういう店こそネットを活用し、あるいは消費者にネットで広めてもらって、客を増やす必要があるのではないだろうか?

 

上に書いた選挙の話ではないが、そのお店にどんなによい商品がそろっていても、おいしい料理があっても、中身を知ってもらえなければ意味がない。


今、世界で活動するあらゆる団体には、ネットを通じて情報公開をすることが求められている。

*1:私の母校は学園祭シーズンだった。多くの学生は学園祭の準備で忙しくて、ゆっくり演説を聞きに行く時間がなかったはずだ。

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